4月入社に向けた退職準備｜退職の仕方・止められた時の対応・入社準備まで時系列で解説

2026.01.20

新年度が始まる4月入社に向けて、転職活動を行っているという人も多いでしょう。転職先への入社タイミングを調整する際に課題になるのが、「退職の進め方」と「準備のタイミング」です。

特にエンジニア未経験や第二新卒の場合、退職を切り出す時期や引き止めへの対応、入社までに何をしておくべきか分からず、不安を感じやすいと考えられます。この記事では、特に「未経験からエンジニア転職を考えていて、4月入社を目指したいけど退職の切り出しが不安な方」に向けて解説します。

エンジニア転職で「4月入社」が選ばれやすい3つの理由

エンジニア転職において4月入社は、最も一般的な入社タイミングです。以下で、その背景や理由を解説します。

【理由①】研修・オンボーディングが手厚い

エンジニア転職において4月入社が定番とされる最大の理由が、研修やオンボーディング体制の充実です。多くの企業は新年度開始にあわせて、新卒・中途合同の研修プログラムや、社内ルール・開発フローの説明、開発環境やツールのセットアップ支援を体系的に用意しています。

未経験エンジニアや異業種からの転職者にとって、基礎から学べる環境が整っている点は大きなメリットといえます。

【理由②】チーム配属・プロジェクト参加がスムーズ

4月は年度初めのため、新規プロジェクトの立ち上げや体制変更、チームの増員が行われやすい時期です。そのため転職者もプロジェクトに、途中参加ではなく「最初から関わることができる」ケースが増えます。

背景や目的を理解したうえで開発に入ることができるため、キャッチアップの負担が軽く、チームにも馴染みやすいのが特徴です。これらも未経験者にとっては、成長スピードを左右する重要なポイントになります。

【理由③】評価・昇給サイクルに乗りやすい

多くの企業では、評価期間が4月からスタートします。途中入社の場合、評価対象期間が短くなり、十分な実績を出す前に評価されてしまうことも少なくありません。

その点、4月入社であれば評価サイクルの最初から参加でき、成果を積み上げやすくなります。結果として、昇給やキャリアアップのチャンスを正当に得やすい点も、4月入社が選ばれる理由です。

2026年4月入社までの逆算スケジュール

2026年4月入社を目指す場合、準備は2026年1月からでも十分に間に合います。ただしこの3か月間は、内定獲得から退職、各種手続き、入社準備までが一気に重なる時期です。行き当たりばったりで動くと、退職トラブルや手続き漏れが起こりやすいため、「いつ・何を決めるか」を逆算して進めることが重要になります。

2026年1月は「退職と入社の最終判断フェーズ」となります。この時期までに内定を獲得し、入社日・雇用形態・研修の有無など条件面をしっかり確認しておきましょう。同時に、就業規則を確認し、退職申し出の期限や有給休暇の残日数を把握しておく必要があります。

また、退職を切り出した際の引き止めを想定し、「なぜ転職するのか」「なぜ今なのか」という退職理由を整理しておくことも欠かせません。

続いて、2026年2月は「退職表明と引き継ぎ・手続き準備の期間」になります。上司に正式に退職の意思を伝え、退職日を確定させます。その後、業務の引き継ぎスケジュールを作成し、後任や関係者に共有します。有給休暇を消化する場合は、このタイミングで調整しておくとトラブルを防ぎやすいでしょう。あわせて、退職後に必要となる健康保険や年金、失業給付などの手続きを整理しておくと安心です。

2026年3月は「退職完了と入社準備の最終段階」を行う期間となります。退職日を迎えたら、離職票や源泉徴収票など会社から受け取る書類を必ず確認しましょう。必要に応じてハローワークで失業給付の手続きを行い、健康保険・年金の切り替えも済ませます。並行して、転職先から求められる入社書類の提出や事前課題への対応を進めます。

そして2026年4月、いよいよ転職先企業への入社です。直前の負担を減らすためにも、3か月間を見据えた計画的な準備が、4月入社を成功させるカギとなります。

→退職の切り出し方や4月入社の進め方が不安な方は、無料で相談できます

退職に関するQ&A｜円満に辞めるための基本知識

Q1. 退職の意思は、いつ伝えるのがベストですか？

A1. 原則として、退職希望日の1〜2か月前に伝えるのが理想です。実務の引き継ぎや社内調整には一定の時間がかかるため、余裕を持って伝えたほうが、その後の手続きが円満に進みやすくなります。

2026年4月入社を目指す場合、2月中に上司へ退職の意思を伝えることが一つの目安になるでしょう。

Q2. 退職理由はどこまで正直に話すべきですか？

A2. 退職理由をすべて正直に話す必要はありません。職場への不満や人間関係など、ネガティブな理由を強調すると、引き止めやトラブルの原因になりがちです。

「キャリアアップのため」「新しい分野に挑戦したい」など、前向きで納得感のある理由を伝えるのが無難でしょう。

Q3. 有給休暇は必ず消化できますか？

A3. 有給休暇は法律で認められた権利であるため、原則として消化することができます。ただし、業務の引き継ぎ状況や繁忙期によっては調整が必要になるケースもあります。

退職の意思を伝える際に、有給消化の希望時期もあわせて相談しておくと、後々のトラブルを防止しやすくなるでしょう。

Q4. 退職届と退職願いは何が違いますか？

A4. 退職願いは「退職をお願いする」ための書類で、承認前に提出します。一方、退職届は退職が確定したあとに提出する書類です。

会社によって運用が異なるため、どちらを提出すべきかは人事や上司に確認すると確実でしょう。

Q5. 退職を伝えたあと、態度が悪くなるのが不安です…

A5. 残念ながら、そうしたケースがゼロとは言えません。その場合でも、淡々と業務をこなし、引き継ぎを丁寧に行い、感情的に対応しないことが重要です。最後まで誠実に行動することで、退社後の不要なトラブルを避けやすくなります。

Q6. 退職を伝えるのが怖くて、なかなか言い出せません…

A6. 事前に「伝える内容」「話す順番」「想定される質問」を整理しておくだけでも、心理的な負担は大きく軽減されます。

準備ができていれば、落ち着いて話しやすくなり、結果的に円満退職につながる可能性が高まるでしょう。

転職先未定で退職した場合にもらえるお金・使える制度

転職先が未定のまま退職すると、「収入が途切れるのでは」「手続きが難しそう」と不安を感じる人は少なくありません。ただし、状況に応じて使える制度を理解しておけば、必要以上に心配する必要はありません。

失業保険（雇用保険）

まず押さえておきたいのが失業保険（雇用保険）です。

適用されるかどうかのポイントは、退職日から入社日までの空白期間がどれくらいあるか、です。数日〜1週間程度で次の入社が決まっている場合、失業給付は原則不要です。一方、1か月以上空く場合は、失業給付を申請するか検討する価値があります。

自己都合退職でも、雇用保険の加入期間など条件を満たしていれば受給は可能です。ただし、受給開始までは待期期間と給付制限があり、実際に支給されるまでに数か月かかるケースもあります。支給額の目安は、退職前給与の約5〜6割程度と考えておくとよいでしょう。

健康保険の選択肢

健康保険をどうするか、も重要なポイントです。

退職後は、①会社の健康保険を最大2年間継続できる「任意継続」、②国民健康保険へ切り替える、③配偶者など家族の扶養に入る、という3つの選択肢があります。保険料は年収や世帯状況によって大きく変わるため、事前に比較して自分に合った方法を選ぶことが大切です。

住民税・所得税の注意点

また、住民税・所得税の扱いについても注意が必要です。住民税は前年の所得に基づいて課税されるため、退職後も請求が続きます。退職時に一括で支払う方法と、退職後に分割で納付する方法があり、資金状況に応じて選択できます。想定外の出費になりやすいため、早めに把握しておきましょう。

こうした制度について事前に理解しておけば、「転職先未定＝リスクが高い」と過度に恐れる必要がなくなります。

Unitas（ユニタス）は、こうしたお金や手続きの不安も含めて、未経験からのエンジニア転職をトータルでサポートしています。迷ったら、一度プロに相談してみてください。

必ずやるべき退職後の手続き一覧

退職後は、転職活動や入社準備に意識が向きがちですが、各種手続きを後回しにするとトラブルの原因になります。特に、会社から受け取る書類と、自分で申請が必要な手続きを正しく把握しておくことが重要です。

退職時に会社から受け取るもの

離職票
源泉徴収票
健康保険資格喪失証明書

退職時に会社から受け取るものとして、必ず確認したいのが「離職票」「源泉徴収票」「健康保険資格喪失証明書」です。離職票は失業給付の申請に必要となる重要書類で、退職後に郵送されるケースが一般的です。

源泉徴収票は年末調整や確定申告で使用するため、必ず保管しておきましょう。健康保険資格喪失証明書は、国民健康保険や扶養への切り替え手続きで求められます。

自分で申請が必要なもの

ハローワーク（失業給付）
年金（国民年金 or 免除申請）
健康保険切り替え
住民税の支払い方法確認

自分で申請が必要な手続きについても理解しておきましょう。失業給付を受ける場合は、ハローワークでの申請が必要になります。また、退職後は厚生年金から外れるため、国民年金への切り替え、もしくは収入状況に応じた免除申請を行います。

健康保険も同様に、任意継続・国民健康保険・家族の扶養のいずれかを選び、速やかに手続きを進めましょう。さらに、住民税の支払い方法についても、自治体からの通知を確認し、一括か分割かを把握しておくことが大切です。

これらを漏れなく行うことで、退職後も安心して次のキャリアに集中することができます。

退職は「辞める」ではなく「次に進む準備」

退職はゴールではなく、次のキャリアへ進むための準備期間でもあります。ただし、退職時期や入社時期、将来のキャリア設計をすべて一人で考えるのは簡単ではありません。

Unitas（ユニタス）では、「4月入社」など入社時期から逆算した転職設計をはじめ、未経験でも納得感のあるキャリア軸の整理、退職タイミングの相談まで一貫してサポートしています。不安を抱えたまま進むのではなく、プロと一緒に「次に進む準備」を始めてみませんか。